能力不足の社員への対応は、解雇や退職勧奨の前に「適切な教育・指導・評価」を行ったという記録が不可欠です。それなしに解雇に踏み切ると、無効と判断されるリスクがあります。
「能力不足をどう立証するか」「どのように指導・教育を行うか」「損害賠償は請求できるか」——こうした疑問に、会社側専門弁護士が動画で体系的に解説します。
具体的な対応の進め方については、個別にご相談ください。
動画一覧(全13本)
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能力不足の社員
能力不足の社員への対応の全体像を解説します。何から始めるべきか、どのような流れで対応を進めるかを把握できます。
能力が極端に低い社員の対応で最初に考えなければならないこと
能力が極端に低い社員に対応する際、最初に確認・検討すべきことを解説します。初動を誤らないための重要な視点です。
能力が極端に低いことを立証する方法
能力不足を客観的に立証するための方法と、証拠の収集・記録の残し方を解説します。後々の紛争に備えた準備が重要です。
能力不足と気づいていても採用してしまうことの問題点
採用段階で能力不足に気づいていながら採用してしまうことのリスクと、その後の対応への影響を解説します。
極端に能力の低い社員に対する教育指導の仕方
能力が極端に低い社員に対して、法的にも有効な教育・指導をどのように行うかを具体的に解説します。
能力が極端に低い社員に辞めてもらうためのコツ
能力不足の社員に自ら退職を選択してもらうための働きかけ方と、そのコツを解説します。
能力が極端に低い社員の人事評価と賃金の問題
能力が低い社員の人事評価をどう行うか、賃金を減額できるかどうかの判断基準を解説します。
極端に能力が不足している社員の配置転換
能力不足の社員を配置転換する場合の注意点と、配置転換が解雇回避の手段として機能するかどうかを解説します。
極端に能力が不足していて仕事ができないを本採用してしまった後の解雇について
本採用後に能力不足が明らかになった場合の解雇の可否と、有効な解雇とするための要件を解説します。
会社に損害を与える能力不足社員への損害賠償請求について
能力不足によって会社に損害を与えた社員に損害賠償を請求できるかどうか、その要件と実務上の注意点を解説します。
営業成績が極端に悪い営業社員
営業成績が極端に悪い社員への対応方法を解説します。数字だけで判断することの危険性と、適切な指導・評価のあり方を解説します。
営業担当なのに指示しても営業業務を行わない
営業職として採用したにもかかわらず、指示しても営業業務を行わない社員への対応と、対処の手順を解説します。
成果をあげられない営業社員
成果が上がらない営業社員に対してどのような指導・評価・対応をとるべきかを解説します。
弁護士法人四谷麹町法律事務所 代表弁護士 藤田 進太郎