労働時間が６時間を超える場合は少なくとも４５分，８時間を超える場合は少なくとも１時間の休憩時間を労働時間の途中に与える必要があります（労基法３４条１項）。
　休憩時間は一斉付与が原則ですが，例外的に事業場単位で労使協定をした場合や，農漁業・諸種のサービス業など業務の性質上一斉休憩が困難な種類の業種の場合には，一斉付与の適用が除外されます（労基法４０条，４１条）。
　休憩時間は労働者の自由に利用させる必要があります（労基法３４条３項）。
　休憩時間を与えるタイミングは，労働時間の途中であればどの段階でもよく，休憩時間の分割付与も可能です。